１．バフェット氏ＶＳフジマキ
バフェット氏率いるバークシャーが2020年1～3月期で5兆円もの赤字を出したそうだ。バフェット氏と言えば思い出もある。2000年9月6日、「おめでとう」のeメールが飛び込んできた。Virtual Market Japanというインターネットの金融プロのコミュニティーサイトで前日「金融のプロが尊敬する相場師」との投票をやり、私がトップの栄光に輝いた、というのだ。「エッ！私は相場師？銀行員のつもりだったけど」（笑い）。タケシ・フジマキ34.8％、ウォーレン・バフェット27.5％、ピィーター・リンチ17.4％、ビル・グロス8.7%、ジョージ・ソロス7.2&という結果だったとのこと。2位のバフェット氏は今や20兆円の株式を保有し、私はこの低たらく。栄枯盛衰とはこのことだ（笑い）
バフェット氏は米大手エアライン社4社の株をすべて売りはらったそうだ。なら私も子供たちが昔遊んだ飛行機のおもちゃ４台、古道具屋に売ってお小使いにしょうかな？
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO58771700T00C20A5FF8000/
２．コロナ禍に舞うヘリマネ
本日の日経opinionいわく「自国通貨で借金できる政府は、中央銀行が紙幣を刷って国債を買い続けるなら、財政出動を続けられる――。現代貨幣理論（MMT）が闊歩（かっぽ）している。『財政は巨額の赤字となるが、それは良いことだ』。MMTの提唱者、ニューヨーク州立大学のステファニー・ケルトン教授は、自らの出番到来という表情をみせる。主流派の経済学者は「打ち出の小づち」の主張に賛同しない。（中略）だから、かつての異端派の主張は今や政策の実践項目になった」「むろん大半の投資家は、ヘリマネ政策に副作用が伴わないと考えるほど楽天的ではない。コロナと闘うための財政悪化は、いずれ財政インフレを伴うというわけだ。（中略）一方で、米景気が今年末にかけてプラス成長に浮上するようなら、どの程度のインフレになるか。米金融当局者も加わったネット会議で、参加者が最も白熱したのはこのテーマだった、とアセットマネジメントOneの小出晃三チーフエコノミストはいう」以上日経新聞opinionより。
日本は米国とは次元が違うレベルまでＭＭＴを実践中だ。私がいずれハイパーインフレになるという理由である。https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58726050R00C20A5TCR000/